【空飛ぶクルマ】実用化に向けた3つのハードル

【空飛ぶクルマ】実用化に向けた3つのハードル

こんにちわ。

香川県高松市の㈲生道道路建設です。

期待が高まる空飛ぶクルマですが、その実用化に向けてはいくつかのハードル(課題)があります

そのハードルは、大きく下記の3つです。

『機体開発』『インフラ整備』『用途開拓』

今日は、このハードルについて紹介します。

 

【空飛ぶクルマ】実用化に向けた3つのハードル

ハードル1:機体開発

空飛ぶクルマは、安全で高効率で、騒音が小さいeVTOL機を実現しなければなりません。

その基盤になるのは電動推進系です。

現状レベルで、フル電動型のタイプで1人~4人乗りの小型eVTOL機であれば、数十km、飛行時間は20分前後の実用水準にあります。

今後、より一層の普及を目指すためには、飛行時間や移動距離の延長、乗客数の増加が必要です。

内燃機関と電気の力を併用するハイブリット型であれば、航続距離を100km程度に伸ばすことが可能ですが、内燃機関がある分、フル電動型と比較するとメンテナンスなどの負担が大きくなります。

よって、燃費やメンテナンスなどのコストがかかってしまいます。

運用コストの低減は必須です。

 

eVTOL機では『フル電動型』が本命

 

【課題】

・次世代の電池の開発

・機体の騒音の低減

・故障時の安全確保

・他の飛行体との衝突防止

 

 

ハードル2:インフラ整備

ぶつからない空飛ぶクルマを実現するためには『インフラの整備』が必要不可欠です。

 

現状の航空機は、定時で運航させています。

しかし、空飛ぶクルマの将来的な用途はライドシェアサービスであるため、ユーザーの要求が出てから運航する『オンデマンドサービス』となります。

都市部での運航を前提にすると、フライト数はけた違いに増加することが予想されています。

Uber AIRが本格的に普及した場合、1つの都市だけでFAA(米連邦航空局)が現在1日で管理しているフライト数の10倍以上になるようです。

 

空のライドシェアが本格化した場合には、全く新しい様々な基準が必要

 

【課題】

・eVTOL機が離着陸できる施設が必要

・eVTOL機向けの安全基準、騒音基準が新たに必要

・このような基準策定には、メーカーや企業だけでは決定できないため、国や各自治体などの行政側との議論が必要

 

 

ハードル3:用途開拓

空飛ぶクルマの市場が拡大していくためには、様々な利用シーンや用途を想定しなければなりません。

空のライドシェアというキラーアプリがあるものの、その普及までには時間を要すと考えられます。

具体的には、2025年頃からサービスが始まり本格化するのは2030年代に入ってからであると考えられています。

 

災害や救急、離島での需要などの実績が市場拡大に弾みをつける

 

【期待されるシーン】:災害対応

現在、ドクターヘリなどが救急用の対応策として存在しています。

空飛ぶクルマはこの代替として期待されています。

現状のドクターヘリでは

・飛行リスクを避けるため、夜間の運航が制限

・視界不良や悪天候では運航が制限

・コストが高い

・パイロットの養成が難しい

・専用の離発着場所が必要

などの課題が散見されます。

機体が効果であることと、予算の制限などから多数の期待を用意できず、多くの出動要請には対応しきれないことがあります。

一方で、空飛ぶクルマであれば

・患者のすぐそばに降りる事が可能

・自律飛行が可能になればパイロットが不要

・コストが下がれば、複数台の導入により多くの出動要請にも対応できる

などの効果が出そうです。

 

このように、空飛ぶクルマの特徴を生かせる用途の開拓が市場拡大のキーポイントになりそうです。

 

 

 

いかがでしたでしょうか?

本日も最後まで読んでいただきありがとうございました。

 

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